アフターピルは保険証がなしても購入できる？

アフターピルを購入するためには医師の診察が必要になります。個人的にアフターピルを手に入れるのは難しいので、病院を訪れる必要があります。

しかし、保険証を使用して病院を受診すると、家族や会社に知られてしまうかもしれないと不安なる方もいるのではないでしょうか。アフターピルの使用を家族や知り合いに知られたくないという方も多いので、保険証の使用に抵抗を感じるかもしれません。

今回は、保険証なしでもアフターピルの購入が可能なのかを解説します。家族や会社に知られるのが嫌だという方は、チェックしてみましょう。

保険証の使用履歴は第三者にばれてしまう？

保険証を使用すると自分以外の第三者にばれてしまうのでしょうか？アフターピルの利用は悪いことでは決してありませんが、第三者に知られてしまうのには抵抗がありますよね。

知られてしまう可能性があるタイミングとしては、保険証の使用履歴が届く時です。保険証の使用履歴は社会保険でも国民健康保険でも変わりなく定期的に届きます。その点において保険の種別の違いはありません。

郵送方法は保険組合ごとに異なりますが、基本的には自宅に郵送されるケースがほとんどです。年末から年始付近で順次登録されている自宅住所へ郵送し、年に一度だけ手元に届きます。会社に届く場合もありるものの、保険証の使用履歴は個人情報になるので、完全に封をされた状態のままで手渡されます。そのため勤務先の会社の人に知られてしまうことは、ほぼありえません。

また、保険証の使用履歴には受診した医療機関の記載のみで受診した理由や処置内容などの記載はされません。もし第三者に見られてしまったとしても、記載されている項目は医療機関名と受診した日付、金額のみです。

また、過去2年分の受診履歴がWEBから確認できるサービスもありますが、WEBサービス上も記載されている項目は郵送されているものとほぼ同じで、受診した医療機関名と日付、金額のみになります。

つまり基本的には口外しない限り、知られる可能性はかなり低いと言って良いでしょう。

アフターピルは保険適用される？

アフターピルは保険が適用されない処置になります。アフターピルに保険が適用されない理由としては、避妊を目的とした薬であるという点が挙げられます。

避妊は医療行為とみなされていないので、全額が自己負担になります。保険が適用されないので他の薬と比較すると少々高額に感じるかもしれません。

6000円から2万円程度の価格幅があり、使用する薬の種類や受診する病院によって変動します。状況によっては処方できる薬が限られる可能性がありますが、安く済ませたいという方は、医師にその旨を相談するようにしましょう。

病院によっては保険証の提示が必要

アフターピルの処方のみを希望している場合でも、保険証の提示を求められる場合が多くあります。保険証が必要となる理由は以下の通り。

カルテを作成する必要がある
受診料は保険適用となるから
病院の方針

病院を受診した際、カルテを作る必要があります。次回改めて受診した際に、前回の受診内容や処置内容がわかるよう、カルテを作成する病院がほとんどです。カルテの作成には保険証の情報が必要になるため、保険証の提示を求められることがあります。

また、アフターピル自体に保険が適用されなくても受診料には保険が適用されます。受診料が保険適用となる以上、病院側も保険証の提示を求めます。

さらに必ず保険証を確認しなければならないという決まりがルールとしてある病院も、少なくありません。初診の際は、必ず保険証を提示しなくてはならないという病院も少なくありません。

また、何度も受診したことがある病院でも月が変わっている場合、保険証の提示が必要になります。婦人科の受診自体を家族に知られるのが嫌で、保険証の提示に抵抗があるという方は、保険証が不要な病院を探してみましょう。

アフターピルは市販で購入可能？

アフターピルの市販購入は原則禁止です。医師の診察を受け、医師の判断で処方されたもののみを服用するようにしましょう。アフターピルは2019年に厚生労働省による検討会にてオンライ処方が解禁されたものの、市販薬として購入することはできません。

通販で同じ名前の薬剤を販売しているケースもありますが、本物だという保証がありません。海外から偽物を輸入し、販売している業者も中にはいるので注意が必要です。

アフターピルの効果を発揮させるためには制限時間があります。日本で認可されているアフターピルは性行為から72時間以内に服用しますが、飲むのが早ければ早いほど効果が高く、12時間以内に服用すれば99%以上の確率での避妊が可能になります。服用した薬が偽物で、気づいたときには薬の有効期間がすぎていたという事態は避けなければなりません。

また、偽物だった場合、本物の薬剤にはない副作用が出る危険性もあります。体に重篤な影響をもたらす可能性も少なくありません。

医療機関を受診することで、様々な危険を回避することができるので、必ず医療機関から処方されたものを服用しましょう。